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自殺者・心に疾患を持つ時期

Wed, 10 Dec 2008 14:34:13 +0900

本年9月のリーマンショック以降、お金のめぐりが滞ってきているようです。
不況が顕在化しており、上場会社の民事再生法適用はほとんどが不動産会社です。

景気にはサイクルがあるので、不況は数年に1度訪れるのはしょうがないことですが、
このサイクルが小さい波ではなく大きな波の時は、心理的影響を大きく及ぼします。

特に師走は「倒産」が増える時期ですので、世界大恐慌が懸念される昨今に
現金は手元においておこうという心理が加わり、今まで問題なく行ってきた事業に影響を及ぼし
業績悪化を招きかねません。

結果、労働者の解雇といった景気悪化のサイクルが生まれます。

ex)
コンドラチェフ・サイクル（55年周期）
不況で考えるキャリアデザイン、ビジネス展開

続き・・・

さて、心理カウンセラーは不況時は商売時期と捉えられると思います。

不況で先行き不安な経営者や会社員、
また、家庭内ではお父さんの顔色やTVからの情報で得て不安になっている主婦・子供といった
様々な方からのカウンセリング需要が増大します。

特に熟練した心理カウンセラーが需要が増大するのですが、
一般に熟練した心理カウンセラーが育成されるまで10年かかるといわれています。

日頃から、カウンセラー技術を上げるには、経験と勉強以外にありません。
心理カウンセラー同士の交流や勉強会を重ね、心理カウンセラーの地位向上と社会貢献を目指していきましょう。

お奨め講座
黒岩貴心理カウンセラー養成講座

心の病対策に企業は今

Tue, 19 Aug 2008 01:20:40 +0900

これからのカウンセラーの需要は、個々に行うだけでなく企業などの集団からの依頼を踏まえて
検討をしていく必要があります。

社会貢献性の高い職業である心理カウンセラーは、そのときの社会の状況にあわせて、
提供するサービスを変えていかなければなりません。

“心の病”が増加傾向、施策に力を入れる企業は6割

近年“心の病”は増加傾向にあると感じ、メンタルヘルスに関する施策に力を入れる企業が増加中―。財団法人社会経済生産性本部メンタルヘルス研究所の『メンタルヘルスの取り組みに関する企業アンケート』の結果から、社員の“心の病”に対する企業の危機感が浮かび上がった。同アンケートは全国上場企業2368社を対象に実施。それによると、56.1％の企業が「“心の病”は増加傾向にある」と答えており、メンタルヘルスに関する施策に力を入れている企業は63.9％。2002年度の結果と比べると2倍近い数値になっているという。

職場環境とメンタルヘルスの関連では、「人を育てる余裕が職場になくなってきている」、「組織・職場とのつながりを感じにくくなってきている」という企業ほど社員の精神面に不安を抱えており、同財団は「不調者の早期発見・早期対応に加えて、職場や組織風土の改善にも目を向けていく必要がある」と述べている。

　そういった “心の病”に対する企業の危機感は、大阪商工会議所が主催している『メンタルヘルス・マネジメント検定』にも表れている。同会議所によると、企業単位で受験できる「団体特別受験」の問い合わせや申し込みは年々増加。社員の精神状態に気を配る管理職・人事労務担当者はもちろんのこと、一般社員にもメンタルセルフケア法を教育していこうとする企業側の姿勢が垣間見える。心の病とその対策は、“体の健康診断”と同列で扱われる日も近いのかもしれない。

職場でのいじめ

Wed, 30 Jul 2008 10:50:29 +0900

いじめというと、パワハラ・セクハラといったハラスメント（嫌がらせ）が考えられます。

コミュニケーションを充実させたり、社風によって起こらないようにしたりと対策はまちまちのようです。

参考記事（Business media 誠より）

職場のいじめ

学校裏サイトなどの登場でいじめが再び社会問題化しているが、いじめは子どもに限った問題ではない。大人の社会――職場でも、いじめは起こっているようだ。

　日本産業カウンセラー協会が企業の人事担当者などにアンケート調査をしたところ、「あなたの企業でいじめが起こったことはありますか？」との質問に、74％が「ある」と回答した。

　いじめが起こった理由を尋ねると、「社員同士のコミュニケーションが少なかった」（66％）と「管理職の指導力が欠如していた」（64％）といった声が多かった。具体的には、「上司が業務内容を教えず、失敗すると強くしかる」、「障害者枠で雇用された社員を、報酬の差が気に入らないという理由で派遣社員がいじめていた」、「セクハラ問題を解決しようとしたコンプライアンス担当者が社内で孤立した」などの事例が報告された。

●いじめにどう対応するか

　いじめが解決した場合、解決しなかった場合いずれでも、「配置転換」、「管理職・トップへの報告と意思統一」、「被害者へのメンタルサポート」が対策としてよくとられていたが、「決め手となる対応策については模索中というのが実情のようだ」（日本産業カウンセラー協会）。

　いじめに対応する際の難点としては、「パワハラをしている上司が『いじめは自分が解決できる』と思っている」、「会社のトップクラスが公にすることを嫌い、隠そうとする」、「病院からの診断書などがないと、会社はいじめの実態を認められない」などの例が挙げられた。

　しかし、1番良いことはそもそもいじめが起こらないようにすることだろう。そこで、いじめを予防するための有効な対策について尋ねると、「いじめを発生させない・容認させない社内風土づくり」（70.2％）や「社内コミュニケーションの活性化への取り組み」（62.6％）、「管理職対象のハラスメント研修」（60.3％）などが上位となった。個別では「トップが（いじめ防止について）社員の前で公然と語ることで認識が高まり、予防策となるのでは」という意見があった反面、「（いじめを）見抜ける上司がいない限りは改善は無理」といった声もあった。

　調査対象は産業カウンセラー資格を有する人事労務担当者・管理職・経営者177人。

心理カウンセラーの顧客はいじめられているといった方が主となることでしょう。
いじめている側の認識はいじめをしていないと思っている場合もあります。
むしろ、いじめてしまうと悩む方はあまりいないですよね。

ハラスメントがどうして起こるのか？
ハラスメント自体どういうことかと理解していない方が、ハラスメントを起こしやすいといえるでしょう。
クライアントをカウンセリングするだけでなく、管理職への「ハラスメント認識」や「職場の摩擦解消コミュニケーション術」といったセミナー・研修会も必要だと感じます。

心理カウンセラーとして社会貢献とビジネスのチャンスでもあります。
せっかくのこの記事、どのように活かしていけるかカウンセリング業界を含め課題であることは間違いないでしょう。

エンジニアのストレス解消

Mon, 14 Jul 2008 03:11:11 +0900

エンジニアのストレスは日々重さを増しているようです。

以下の記事から
解消の鍵は幼少期にあり？エンジニアストレス解消法

情報量の多くなった現代では、エンジニアは特に情報の処理に追われています。

彼らのストレス発散は、
「スポーツ」
「趣味」
が多く、
特に、普段動かしていない筋肉を刺激・運動させることで
ストレス発散に効果的だそうです。

さて、重度のストレスを抱えている場合は
これだけでは十分な効果を得られないようで、
心理カウンセラーの腕の見せ所といった場面になるのですが、
心理カウンセラーにも負荷がかかるので、
適切な処置を早め早めに促せるように、クライアントの状態を介助してあげることが望ましいでしょう。

悩んでいる人に差し上げてもいいですよ。

Sat, 12 Jul 2008 15:05:56 +0900

カウンセリングを行っても、限りある時間の中では
なかなか自分を見つめられないもの。

そんなときにそっと差し上げても良い書籍を紹介します。

ブッタとシッタカブッタ

手頃な値段で４コマまんがだから、子供から大人まで理解しやすく楽しめます。

自殺白書

Fri, 04 Jul 2008 15:17:39 +0900

こういった記事は、活動に役立ちます。
以下に自殺を防いで減らせるのか、我々カウンセラーの社会的使命です。

＜自殺実態白書＞地域性や原因分析　自治体別で初の全国集計

（毎日新聞 - 07月04日 02:41抜粋）

毎日新聞
警察庁のデータを基に、学識者らが自殺者の特徴を市区町村単位で整理した「自殺実態白書」がまとまった。原因や動機、職業などについて自殺者数が多い順に示し、地域の特徴を浮き彫りにした。市区町村や警察署単位で自殺の実態が全国規模で判明したのは初めて。また自殺の理由は一つではなく、平均で四つの「危機要因」を抱えていることも分かった。関係者は行政などの自殺防止対策の推進につながると期待している。

学識者と弁護士、ＮＰＯ法人代表らで作るプロジェクトチームが、０４～０６年の自殺者計９万７０３２人を分析。各警察署で起きた自殺のデータを、市区町村単位に再集計した。メンバーが４日、自殺問題を担当する岸田文雄・内閣府特命担当相に白書を提出し、対策の充実を求める。またＮＰＯ法人「ライフリンク」（清水康之代表）がホームページに４日、公開する予定だ。

◇地域別の傾向

全体では、遺書のあった人の動機は
（１）経済・生活問題
（２）病苦など
（３）家庭問題の順に多かった。

職業別では
（１）無職
（２）被雇用者
（３）自営業者。

警察署単位では
（１）山梨県警富士吉田署
（２）福岡県警早良署
（３）青森県警青森署
の順だった。

各署ごとの傾向は、全体では６位の愛知県警豊田署（豊田市など）は被雇用者では１位。
１７位の北海道警旭川東署（旭川市など）は「病苦など」が１位だった。
自治体別では、東京都千代田区では４０代の被雇用者の男性、大阪市西区は４０代の自営業者の男性、熊本県合志市では４０代の無職の男性が最も多いなど、地域により自殺者の傾向に違いがあった。

清水代表は「市町村関係者から、自殺の実態が分からないから具体的な対策ができないという声がある。白書を自殺対策に生かしてほしい」と話している。

◇危機要因四つ

自殺の理由は一つではなく、平均で四つの「危機要因」を抱えていることが分かった。

自殺した３０５人の遺族や知人から聞き取り、背景事情として家庭や健康、経済問題などにかかわる６８項目を「危機要因」ととらえて調査。その結果、自殺時に危機要因が一つしかなかった人は４％だけで、平均で四つの危機要因があった。

危機要因は
（１）うつ病
（２）家族の不和
（３）負債
（４）身体疾患
（５）生活苦
（６）職場の人間関係
（７）職場環境の変化
（８）失業
（９）事業不振
（１０）過労
の順に多く、上位１０項目で全体の約７割を占める。

それぞれの要因は互いにつながっており、
会社員なら「配置転換→過労や職場の人間関係悪化→うつ病」、
経営者なら「事業不振→生活苦→多重債務 →うつ病」といった経路が典型的だった。
失業といじめ、アルコール問題と家族の死亡など、因果関係がはっきりしない要因が連鎖しているケースもあった。

要因を見ると、
心理カウンセラーの領域が多いですね。
それだけ、熟練した技術を持つ腕の良いカウンセラーが足りないということにも繋がるでしょう。

心理的問題は何も、心理カウンセラーだけでなく、
日本においては占いやエステ等がカウンセラーの役割を果たしてきていることも多いのです。

カウンセラー以外の職業の方も
きちんとしたカウンセラーの技術を身に付けて頂くことで、
社会的に不足した問題解決を促すコミュニケーションの場が広がることと協会では確信しています。

カウンセラーは負債を直接的にお金を貸したり与えたりはできませんが、
負債に立ち向かう気持ちを介助・応援することはできます。

負債に対する対応技術は、心の分野も一部関係しているのです。

このように、心の分野で解決に向けて、明るいポジティブな未来を応援したいものです。

カウンセリング技術を必要とする社会と会社・・・モンスターペアレント

Sun, 15 Jun 2008 15:17:50 +0900

ぼたんの掛け違い、歯車がずれたまま動く社会。

そんな象徴を表している記事がありました。
今、社会全体でカウンセリングの技術を必要とされています。

カウンセリングは介助職の技術ですが、同時に上司である管理職や学校の先生、営業マンのスキル、対同僚への円滑なコミュニケーションのスキルとして、即戦力で使えるものです。

以下の記事にも同じことが言えるでしょう。

現代ネットから抜粋

モンスターペアレントの存在が確認され始めたのは、９０年代後半から。わが子が通う学校に理不尽な要求をするバカ親のことだ。当時、小・中学生だった「わが子」も社会人に。モンスターペアレントは、いよいよ会社を“標的”にし始めた。人事部は対応に手を焼いているらしい。

●わが子の研修、残業、配属にクレーム

ある電機メーカーの人事課長はこう言って嘆く。

「新人研修は家電量販店で自社製品を販売。わが社の伝統なのに、ある新入社員の親が『ウチの息子は、量販店に就職したわけじゃない。いますぐ量販店研修をやめさせろ』と人事部に乗り込んできた。『息子が量販店のマネジャーにしかられて、泣いて帰ってきた』と言うのです」

泣いて帰る息子も息子だが、会社に乗り込んでくる親も親じゃないか。

研修にイチャモンをつけるぐらいだから、残業なんてもってのほか。黙っていられない親もいる。

都内のある人材紹介会社では、新入社員の親が「残業が長すぎる」と労働基準局に“密告”する騒ぎに発展した。同社の人事部長が言う。

「直属の上司とか人事部をすっ飛ばして、いきなり労働基準局ですから、対応のしようがない。当然、当局の監督指導が入り、急きょ『ノー残業デー』を設けることに。それでもご両親は『残業する体制をやめない限り、裁判も辞さない』と息巻いておられます」

●「息子のノルマはきつすぎる！」

配属だってクレームの対象になる。

「『都内勤務を希望していたのに地方になった』と怒鳴り込んでくる親は数年前からいましたが、『ウチの子は渉外部を希望していたのに、どうして総務部なんですか。不公平です！』と文句を言ってきた親は、さすがに初めてです」（食品メーカー総務部長）

あまりの過保護ぶりにめまいがしてくるが、上には上が。

ある不動産販売会社には、廃業した船場吉兆「ささやき女将」顔負けの“猛母”がいるそうだ。

「入社したばかりの息子のノルマが『きつすぎる』と母親が乗り込んできたのですが、上司は『変える気はない』と突っぱねた。そうしたら、その母親、ナント息子の営業に同行しだしたのです。もともと“生保レディー”だったらしく、その時代の人脈を、せっせと息子に紹介して回っているらしい」（同社主任）

小・中学校では、モンスターペアレント対策に追われ、うつ病に倒れる教師が急増しているという。いずれ上司、人事担当者もそうなるか。

●新卒の父母向け説明会も

こんな調子では、「上司が悪いせいだ。代えろ」とか「もっといい客を回せ」なんてクレームをつけるモンスターペアレントも現れそうだ。

富士通人事部出身の作家、城繁幸氏が言う。

「モンスターペアレントの特徴は“過剰な消費者意識”です。いつでもどこでもお客さま扱いを求めるため、大学の入学説明会でも『ウチの子を上場企業に就職させられるのか』とか『ＴＯＥＩＣを何点にしてくれるんだ』なんて真顔で聞いてくるのは当たり前。そんな親たちは、ついに会社にまで『ウチの子に何をしてくれるんだ』と過剰な期待を抱くようになったわけです」

会社は学校とは違う。まして社員はお客さまではない。ところが、モンスターペアレントに正論は通じない。

「サービス残業が当たり前だったり、事業縮小や移転に伴う転勤以外はないなどと言っておきながら３年おきに転勤させたりと、確かに、突っ込まれても仕方がない余地を残している会社もあります。訴訟沙汰になったら確実に会社の負け。なあなあでやってきた慣習は見直すときでしょう」（城繁幸氏＝前出）

モンスターペアレント対策かどうか知らないが、今春、静岡銀行は新入社員の父母向けに説明会を開始。みずほコーポレート銀行も、例年２週間の集合研修を一気に半年に延長した。

【ちなみに】

「朝は忙しい。朝食も用意しろ」「塾通いで疲れているから、授業中は寝かせろ」――学校にこんな要求をする親は本当にいる。また、札幌市教委の実態調査（２月発表）によると、同市の教員が「精神的な負担を感じる業務」は、「保護者・ＰＴＡ対応」が６０％でダントツだった。次いで「生徒指導」（３３％）。問題教師、問題児もいるが、“怪物親”たちが学校を壊している！？

【2008年6月12日掲載】

学校や会社に問題がないとはいえません。
ですが、実社会では身勝手なことを言う人ほど、うつなどの心身症にかかりやすい傾向にあるように思えます。
近い将来、親と会社の板ばさみになった子が、親離れ（場合によっては親が子離れ）できず心を閉ざしていく、自身の心に向き合えなくなっていくことが起こり得るのです。

このように親子して、勘違いをしている人が増えているといった事実に、カウンセリングの技術は有効に働きます。

傾聴法やその他の技術の習得は、今後の社会において必須といえるのかもしれません。

不景気がもたらす「うつ症状」

Mon, 02 Jun 2008 03:51:08 +0900

不景気と「うつ」の関係について考察してみたいと思います。

「うつ」の症状について、わかりやすい説明がありました。

※松戸医師会から抜粋

心身がストレスや圧迫にたえられなくなったとき、私たちの体や心には多くの”ひずみ”が生じてきます。それが「うつ」のはじまりなのです。

WHO の推計によると、うつの有病率は全人口の3～5％とされています。わが国にたとえると、360万～600万人の人たちがうつにかかっていることになります。いま私たちの20人に1人はうつの経験をしていることになります。しかも、年々増加の一途をたどっているのです。不思議なことに、うつになっている人たちの中では、いま自分がおちいっている状態がうつであるととらえている人は少ないのです。うつはDSM-Ⅲ（精神病疾患分類）やICD-10（国際疾病分類）の精神分類では気分障害に属します。英語ではdepressionといい、経済用語では不景気をあらわし、言い換えれば気分の不景気が基本にある病気なのです。

大部分の人たちは、ふつう自分のおちいっている気分障害を、過労からくる一時的な気分のふさぎ込みだと考えがちです。

うつは基本的に１.気分の低下　２.意欲の低下　３.生命力の低下がみられます。気分の低下は情緒障害で、感情や情緒の起伏が現れるので、本人にも比較的わかりやすいと思います。憂うつ・悲しい・気分が落ち込む・不安と焦燥・落ち着かない・悲観的・劣等感に悩むなどの症状がこれにあたります。次に意欲の低下は、精神障害で積極的であるはずの行動が抑制されることです。やる気がわかない・無気力・閉じこもる・頭がさえない・考えがまとまらない・決断力を欠くなどが現れてきます。
そして生命力の低下は身体障害で、不眠・食欲不振・頭痛・だるい・疲れやすいなどです。

うつは意欲・食欲・性欲と欲のつくものすべてが低下するので、体の異常を治してもらうと考える人が多いのです。
うつになる要因は、大切なことやものが失われていく喪失体験なのです。大切なものを紛失する、病気などで健康を失う喪失体験、社会的地位や名誉やプライドや信用を失うこと、また、失敗・離別・離婚・死別などはすべて大切なものを失ってしまう体験なのです。人々はこの喪失体験に遭遇して、気分が抑うつ状態におちいってしまうのです。

これが「うつ」なのです。

※松戸医師会ホームページ(「広報まつど」2006年10月15日号より）から抜粋

心の不景気が「うつ」の症状とは面白いですね。
さて、
不景気になると、経済的な圧迫が生活に及びます。
「数ヶ月先からの生活はどうしよう・・・」、極端な人は「明日からの生活はどうしよう」
等と考え込む場合もありますね。

現状から、逃げたい・どうにもこうにもなりそうにない・・・等と考えてしまう方が、「うつ」になりやすいのです。
つまりは”心の歪”が生じるわけです。

心理カウンセラーの役目は、介助であり、現状と向き合う手助けをすることです。
カウンセラー技術を学ぶことで、カウンセラーでなくとも手助けは出来ます。

原油高による不景気の予想がされます。
もしかしたら、１９２９年の世界恐慌やアルゼンチン危機のような惨事が日本に起こりえるかもしれません。
（参考にこちらの書籍にも書いてあります。）

これからの不景気にどのように心と向き合うのか、

大きな社会の課題としてクローズアップされるのではないでしょうか。

川田亜子アナ　最後のＴＶ番組は自殺特集だった

Sat, 31 May 2008 21:29:39 +0900

最近のショッキングな出来事に川田亜子アナウンサーの自殺があります。

本人はメッセージを出し続けていました。
周囲も違和感を感じ、マスコミでも報じられていました。

なのに・・・

・もし、周囲にカウンセラー技術を持って信頼できる方がいたなら
・もし、周囲に本人の異常な信号にアプローチできる方はいたなら

プロのカウンセラーでなくとも、対処法はあります。
川田亜子アナウンサーの例を鑑みると、助けられたのではと遺憾でしかたありません。

以下のような記事もクローズアップしてみましょう。

東ちづる「生きててほしかった」（日刊スポーツ）
自殺したフリーアナウンサー川田亜子さん（享年２９）がレギュラー出演していたテレビ朝日系「サタデースクランブル」（土曜午前９時３０分）の３１日の放送で、東ちづる（４７）らレギュラー陣が仲間を失った悲しみを語った。東は「本当に悔やまれます。もっと何か気付けたんじゃないかと、頭の中でグルグル回って整理できなかった。でも生きててほしかった」と、目をうるませた。漫画家やくみつるさんも「川田さんの環境とはまるで違う世界を見せてあげられたのに」と語った。
日本心理カウンセラー協会では、このような不幸な事故をなくす為にも、介助職である心理カウンセラーの育成に力を入れていきたいと改めて思います。

ニート支援

Sat, 17 May 2008 21:44:00 +0900

ニートとは・・・

ニート（NEET）とは英国政府が労働政策上の人口の分類として定義した言葉で「Not in Education, Employment or Training」の略語
日本語訳は「教育を受けておらず、労働をしておらず、職業訓練もしていない」となる。

ただしこの訳は日本におけるニートの定義とは異なる。
日本でこの言葉は
厚生労働省が2004年に発表した労働白書の中で、「労働者・失業者・主婦・学生」のいずれにも該当しない「その他」の人口から、「15〜34歳」までの若年者のみを抽出した人口（若年無業者）が、同年出版された玄田有史の著書において「NEET＝ニート」と言い換えられ、以後、マスメディア等を通じて一般にも知られるようになった新語である

定義
ニートとは総務省が毎月実施する労働力調査において、月末の1週間に、主に家事も通学もしていなかった非労働力人口のうち、年齢が15〜34歳までの層を指す語

厚生労働省の定義
「若者の人間力を高めるための国民会議資料」や平成17年以降の「労働経済白書（労働経済の分析）」では、ニートを「非労働力人口のうち、年齢15歳～34歳、通学・家事もしていない者」としており、平成16年「労働経済白書（労働経済の分析）」での定義（「年齢15～34歳、卒業者、未婚であって、家事・通学をしていない者」）に、

学籍はあるが、実際は学校に行っていない人
既婚者で家事をしていない人
が追加された。これにより推定数は2002年の48万人、2003年の52万人から、ともに64万人へと上方修正された。

内閣府の定義
内閣府の「青少年の就労に関する研究調査」で用いられる定義は、「高校や大学などの学校及び予備校・専修学校などに通学しておらず、配偶者のいない独身者であり、ふだん収入を伴う仕事をしていない15歳以上 34歳以下の個人である」としている。なおこの調査では、家事手伝いについてもニートに含めるとしている。

（wikipedia参照）

このように、若年者のニートが急増しているなか、当協会でもニートへのフォローができるカウンセラーを育成していきたいと思います。
うつやニーとはもはや単なる病気や社会現象ではなく、本格的に対応策を練らなければいけない課題となっています。

民間の取り組みでおもしろいものをご紹介します。

ここから記事

ニートやフリーターが集まる“コミューン”が東京都杉並区にある。ＪＲ高円寺駅から商店街を１０分ほど。名前は「素人の乱」――。一度は社会からはみ出した若いヤツらがそれぞれ独立して店を営んでいる。ニートやフリーターのわが子を立ち直らせる“ヒント”がこのコミューンにあった。

　コミューンの発起人、松本哉さん（３３）がリサイクルショップ「素人の乱」を開業したのは０５年５月のこと。“大学７年生”で卒業し、別のリサイクルショップでフリーターをやっていた。

　そんなとき、高齢化が進み、さびれつつあった商店街の副会長と知り合った。

「空き店舗があるから、やってみないか？」

　そう声をかけられ、始めることに。

　店には自然とニートやフリーターが集まってきた。「オレにもできるんじゃないか」という若者が、次々と飲食店や古着屋などを立ち上げ、この３年でコミューンが出来上がった。

　商店街には活気が戻ってきている。「素人の乱」と名がつく店は現在６店。屋号は同じでも、それぞれ独立採算制だ。これまで閉店したところはない。

　昼はカフェ、夜は飲み屋の「素人の乱」に入ってみた。平日の午後４時。店は２０代前半の男女で賑わっていた。どうやらニートやフリーター仲間らしい。

　店主は青森出身の２０代後半の男性。周辺をぶらぶらしているうちに「仲間入りした」という。

　コーヒーが２００円。牛丼、グリーンカレーなどの料理は、どれも３５０円。飲み物とセットで５００円。格安だ。１番人気の「きのことひき肉のオムライス」は具だくさんでボリューム満点。お世辞抜きでうまい。

　厚労省の推計によると、ニート人口は０５年時点で約６４万人と急増している。フリーターは約２１３万人。ニートやフリーターの息子に頭を抱えている父親も多いだろうが、就職しなくても、こうやって立ち直っていく若者もいる。

　今月１日、高円寺では松本さんが主催したデモが開かれた。ニートやフリーター、学生ら約３００人が参加。きっかけさえあれば、何かが変わるのだ。

●ヘタな口出しは逆効果「親がイキイキしていると子供は働く気になる！」

◇発起人の元フリーター・松本哉さん

　大学を出てからフリーターをしていたのは、単に企業に就職することに魅力を感じなかったから。働く気がなかったわけじゃありません。ニートやフリーターと呼ばれる若者の多くはそう思っているんじゃないでしょうか。労働意欲はあるんですよ。

　私の場合、昔からリサイクルに興味があった。買い取るときに使い手の思い出話を聞き、売るときには買い手にエピソードとして話す。そういう、中古品ならではの“つながり”が好きだったんです。

　いまは２店舗構えています。１日の売り上げはトータルで６万～７万円。１９～３３歳のスタッフは元ニートやフリーターばかり。８人雇っていますが、利益は出る。ビジネスとして成り立っています。

　ちなみに私の月収は１０万円。もっともらえるぐらいは稼いでいますが、それで十分、不自由なく生活できます。

　いまはニートでも、興味を持てることが見つかれば、“更生”は十分に可能だと思います。

　親が「企業へ就職しなさい」と口を出したくなる気持ちは分かりますし、人生の先輩としてアドバイスすることは正しいことかもしれない。ですが、“迷走”するニートやフリーターにとってはむしろ逆効果。本人が自発的にやる気を起こさない限り、何も変わらない。

　大事なことは、親御さんが誇りを持ってイキイキと生活することじゃないでしょうか。私もそうでしたが、やはり、子は親の背中を見て育つ。親が楽しそうに働いていれば、子供もやる気になる。そうなるまで“放任”し、わが子に模索させることが近道だと思います。

【ちなみに】

　厚労省は先月２５日、都と連携して、新宿・歌舞伎町にネットカフェ難民向けのサポートセンター「ＴＯＫＹＯチャレンジネット」を開設した。予約件数は１５３件（２８日時点）。

「相談者は２０～４０代の男性が多く、住居にまつわる相談が大半です」（センター担当者）

　センターが利用できるのは都内で直近６カ月以上継続して生活していたことが証明できる人のみ。アパートの入居費用（４０万円）や当面の生活資金（２０万円）の無利子融資なども実施する。

【2008年5月14日ゲンダイネット掲載】